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ワッデン海
2012年9月23日放送「THE 世界遺産」は、ワッデン海でした。
ワッデン海は、北海に面した北西ヨーロッパ大陸の海岸線を中心とした水域にあります。
地球最大の干潟ともいわれるワッデン海は、南西端のオランダのデン・ヘルデルから、ドイツの海岸線を越えて、北端のデンマークのエスビャウ北部までの海岸線にあって、その距離は全長約500キロメートル、面積は約10,000平方キロメートルに渡って続いていている広大な干潟地帯となっているのだそうです。
ワッデン海の広大な干潟は、潮の満ち引き（6時間ごとの引き潮と上げ潮）によって海底になったり陸地になったりを繰り返して、その度に景色が一変するといいます。引き潮の時間にだけ現れる陸地を歩いて島に渡る郵便配達の映像もありました。
長い年月の中では、海の潮流によって削られ海底に沈んでいく島があるかと思えば、別の場所では潮流によって運ばれてきた砂が少しずつ堆積し海風にあおられて砂丘を作り、やがて新しい島に変わっていくこともあるのだそうです。人智を越えた地球という大きな生命の新陳代謝のようで、とてもドラマチックに感じます。
アクセス：
オランダ（ワッデン海保護地域（Waddenzee, the Dutch Wadden Sea Conservation Area））、ドイツ（ニーダーザクセン・ワッデン海国立公園（ニーダーゼクジッシェス・ヴァッテンメーア国立公園（niedersächsisches wattenmeer nationalpark, Nationalpark Wadden Sea Niedersachsen））、シュレスヴィヒ・ホルシュタイン・ワッデン海国立公園（the German Wadden Sea National Parks of Lower Saxony and Schleswig-Holstein, Nationalpark Wadden Sea Niedersachsen Schleswig-Holstein））
The Wadden Sea
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難民受け入れに積極的なドイツのメルケル首相が新年早々、窮地に立たされている。西部ケルンで2015年の大みそかに女性への強盗や暴行が多発し、容疑者の中にアフリカや中東からの難民申請者が多く含まれていたことが判明。難民に対する国民感情は悪化し、受け入れ反対派が勢いを増す。
「ケルンで大みそかに起きた事件は、忌まわしい犯罪であり、断固とした対応が求められる」メルケル氏は9日、独西部マインツで会見し、強い口調でこう語った。
事件は2015年12月31日の深夜から元日の未明にかけて、ゴシック建築が美しいケルン大聖堂が見下ろす中央駅周辺で起きた。年越しを祝う群衆にまぎれ、男らが集団で通行人の女性を取り囲み、痴漢行為や暴行に及んだり、財布やハンドバッグなどを奪ったりしたという。
地元警察は2016年1月9日、女性からの被害届が379件に達しており、窃盗や傷害のほかに、女性への痴漢行為や暴行に関する届け出も約4割に上ると明らかにした。内務省は8日、確認できた容疑者は32人で、うち22人が難民申請者だったと発表。容疑者には、少人数のドイツ人や米国人も含まれているが、大半はアルジェリアやモロッコ、イラン、シリアなど中東や北アフリカの出身者で、捜査対象の76件中12件が性的犯罪の容疑という。独有力誌シュピーゲルによると、難民保護施設などから盗品の携帯電話も見つかったという。
また、大みそかの夜にはケルンだけでなく、北部ハンブルクや南部シュツットガルトでも同様の事件が起きていた。一連の事件は突発的ではなく、年越しの集まりを狙った計画的な犯行との見方も出ているが、全容は解明されていない。
難民支援に積極的に取り組むドイツの人々に、事件は大きな衝撃を与えた。
事件への対応が不適切だったとして8日、ケルンの警察トップが更迭された。難民・移民に批判的な新興右派「ドイツのための選択肢」(AfD)は「難民流入時の管理不備が原因だ」と政権を批判した。
9日には、「反イスラム」デモを続けている団体「西洋のイスラム化に反対する愛国的欧州人」(通称ペギーダ)らの呼びかけで、約1700人がケルン中心部でデモを行い、「性犯罪を起こす難民を追い出せ」などと訴えた。デモ隊の一部が暴徒化し、警官隊と衝突する騒ぎも起きた。
これに対し、難民排斥に反対するデモも行われ、1千人以上が「ナチスは出て行け」などと訴えた。
ケルンの事件を受け、メルケル氏の与党キリスト教民主同盟は9日、警察の取り締まり強化に加え、有罪判決を受けた難民申請者への対応などを協議。3年以上の実刑を受けた場合などに難民申請者を国外退去させる規定になっている現在の制度について、厳格化するよう政府に法改正を求めることで一致した。
メルケル氏も9日の会見で、罪を犯した難民申請者について「執行猶予付きか実刑かに関わらず、ドイツに居住する権利を失う」と明言。厳格化が「独国民だけでなく、ドイツで暮らす大半の難民にも利益になる」と理解を求めた。
「我々は成し遂げられる」を合言葉に、メルケル氏は難民受け入れでの結束を国民に呼びかけてきた。戦後ドイツの歴代政権は、難民や移民を積極的に受け入れてきた。多様性を重んじる独社会の人権意識に加え、ナチスによるユダヤ人らの大量虐殺(ホロコースト)や、その後、多くの難民を生み出した過去への反省が背景にある。ドイツでは経済成長に伴い、現在50万人の労働力が不足しているとされ、特に看護や介護、建設分野で人材が求められている。一方で日本と同様に少子高齢化が進んでおり、経済界を中心に難民を新たな労働力として期待する側面もある。
独メディアによると、ナーレス労働相は2015年12月の議会で、「2016年中に数万人の難民がドイツの労働市場に参入できる」との見通しを示した。独電機大手シーメンス社の幹部も独紙で「社会統合が成功すれば、将来、労働力として貢献するだろう」と語る。戦後、トルコなどから多数の移民を受け入れた経験から、社会統合のシステムも確立している。認定審査を経てドイツに居住が認められた難民たちは、政府の「統合コース」に従い独語はもちろん、歴史や文化など独社会に溶け込むためのスキルをたたき込まれる。
だが、ドイツ市民の難民歓迎ムードはここにきて急速に下火になりつつある。中東シリアなどからドイツに入った難民は昨年1年間で、当初の予想80万人を超える過去最多110万人に達した。地方政府ごとに受け入れを割り当てているが、保護施設が不足し、対応する職員も足りない。異なる文化や宗教の難民同士がいさかいを起こし、警察が出動する事態もたびたび起きている。難民流入の玄関口となっている独バイエルン州のゼーホーファー首相は、受け入れ数は「年間20万人が社会の限界だ」と言い切る。難民が社会に溶け込む道のりも険しい。居住を認められた難民の多くが、言葉の壁などに阻まれて実際には職に就けず、生活保護などを受給している。
パリで2015年11月に起きた同時多発テロでは、実行犯が難民に紛れて欧州に渡っていた可能性が高まっている。ドイツでもテロへの脅威が高まるなか、極右勢力による保護施設への襲撃や放火は昨年1千件を超え、前年の2倍以上に。反難民デモも収まる気配はない。
難民受け入れを進めるメルケル政権だが、難民支援策をめぐり、ドイツの世論は二つに割れつつある。
独公共放送が事件後に行った世論調査では、41%が難民流入はドイツに「不利益」と回答。「有益」の38%を上回った。また、68%が国内でテロが起きることが「不安」と答えた。
冬場に入って鈍化している難民の流入も春になれば、再び勢いを増す。難民に対する国民感情が悪化すれば、メルケル政権への反発が広がりかねない。政権は、「憎むべきは難民ではなく犯罪だ」(政府報道官)と国民に理解を求めている。